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SUMMARY:2020/06/19 オンライン説明会「ワシントンDC高収益住宅開発案件」
DESCRIPTION:プロ・機関投資家向けのセミナーですが、一般参加も歓迎いたします。 \n資金が豊富にあって、リスクが取れて、通常の不動産投資の賃貸利回りには飽き足らない方へ朗報。アメリカの首都「ワシントンDC」都市圏内、地下鉄駅そばの好立地。全203室の集合住宅開発案件で、デベロッパーが資金パートナーを求めています。最低200万ドル(2.2億円)から投資できて、年率利回り(IRR)20％というのは「開発」ならでは、ボルテージの上がる数字ですね。 \n  \nまずは動画をどうぞ。海外の不動産開発案件のポイントについて… \n \n  \n人口増加が続き、ハイテク産業の発展著しい、ワシントン都市圏（約６２０万人）。全米で最高レベルの頭脳が集まる富裕都市のひとつです。 \nワシントンDCの中心地から、地下鉄Red Lineで直通26分”Twinbrook””駅すぐそばで、実績ある地元デベロッパーによって建設計画中の全203室レジデンスの開発案件と資金計画について、豊富なマーケット情報で裏付けつつ詳細に説明いたします。 \n \n  \n講演者：David Park氏\n不動産業界経験20年以上、ワシントン都市圏を中心に商業・住居物件の仲介・再生・マーケティングを幅広く扱うCenturion Groupを2017年に創業。かつては米軍に属してイラク、アフガニスタン、朝鮮半島の非武装地帯(DMZ)などの地域で長年の勤務経験があり、システム、オペレーション、国際的な交渉スキルを身につける。奥様は日本人で、本人も日本文化を熱愛。全米で一番「桜」や「花見」が盛んで、日本の息吹を感じるワシントンDCの文化と、不動産投資の魅力を日本の皆様に是非知っていただきたい。 \n  \n  \n６月１９日（金）１０時～　参加費無料\n \n \n  \n\n\n\n下記のフォームへ必要事項をご入力ください。\n折り返し自動返信でメールが届きます。\n\n※アジア太平洋大家の会無料メルマガをお送りします。
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SUMMARY:2020/05/12 オンラインセミナー「マンハッタン価値ある物件選びセミナー」
DESCRIPTION:ニューヨーク市「マンハッタン」という場所は、もう説明するまでもありませんね。世界に冠たる金融・エンターテインメントの都、セレブが暮らす街…その価値ある場所がいま、新型コロナウィルスで大打撃を受けています。厳しい封鎖が続くなか、「マンハッタン好立地の物件を、１割でも安く買えるチャンス」が訪れるかもしれません。今だからこそ学ぼう！ \n \n  \nニューヨーク市は、マンハッタン島を中心に都市機能が集積し、人口増加に加え住宅不足が続き、不動産価値が非常に安定した低リスクなマーケット。好立地な物件は空室リスクがほぼ無く、東京と違い築年による価値下落も基本的にありません。利回りは決して高くありませんが、世界中のファンドや個人投資家が買いに来る国際的なマーケットで流動性が非常に高く、世界中の富裕層・ビジネスマンの資産保全目的にニューヨーク不動産が選ばれることが多いです。\n\n  \n\n  \nニューヨーク市は、新型コロナウィルス(COVID-19)感染症で、単一の都市としては世界最悪の感染者数と死者数を出し(2020/4/24現在)、3月下旬から経済活動がほぼ止まった状態が続いています。ホテル、オフィス、商業ビル、飲食店などに壊滅的な影響が出る一方で、住居不動産は相対的に安定していますが、それでも今後、経済影響がじわじわ出てくると思われます。言葉を変えれば、向こう半年～１年くらいは「買い時、仕入れチャンス到来」なのかもしれません。 \nパンデミックが永遠に続くわけではありません。ニューヨークの経済と人心が一進一退を続けている時、この街(Big Apple)の一角で不動産を購入し、いずれ輝くニューヨーク経済の恩恵を受ける…という考え方もアリではないでしょうか。 \n今回のオンラインセミナーは「マンハッタン」にこだわります。東京都心３区とほぼ同じ面積のマンハッタンには、いろいろなエリアがあり、「超人気エリアに隣接しているのに固定資産税が安い場所」とか、「2034年まで不動産税を減免する優遇措置を受けられる場所」、「歴史保存地区指定されて、今後長期にわたってライバル物件が出ない場所」など、ミクロにみれば投資妙味にあふれています。 \n例）「トレンド発信地SOHOに隣接するのに、Lower East Side地区に属し固定資産税が安いエリア」 \n \n  \n向こう半年～１年を見据えて、ニューヨーク不動産にどんな購入チャンスが訪れるのか、どのように選べば良いのか、現地で活躍するプロの話を聞こう。 \n  \n講演者：山木　奈美さん\n\nNami New York Property\, LLC　ナミ・ニューヨーク・プロパティー有限会社（ニューヨーク州認定不動産ブローカー） \nニューヨークの日系不動産会社にて約5年間、住居用物件賃貸売買及び管理・商業用物件賃貸の営業として経験を積んだ後2015年独立。独立後は、めまぐるしく変化するニューヨークの不動産市場の情報収集とともに、日々の変化を敏感にとらえ常に最新のサービスをご提供し続ける。\nニューヨークの不動産、および日米のビジネス慣習の違いに精通し、経験をベースに、お客様にとってのベストな物件選び・売却・テナント選択をサポートしている。 \n  \n  \n ５月１２日（月）１１時～　参加費無料 \n \n\n\n\n下記のフォームへ必要事項をご入力ください。\n折り返し自動返信でメールが届きます。\n\n※アジア太平洋大家の会無料メルマガをお送りします。
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SUMMARY:2020/05/4 オンラインセミナー「アメリカ首都ワシントンで不動産投資」
DESCRIPTION:超大国アメリカの首都、ホワイトハウスのお膝元「ワシントン」は、不動産投資を語る上で欠かせない街。全米トップ１０に入る、６００万人を超える急成長中の大都市圏で、所得水準も知識水準も全米トップの人材が集まる街です。「世界を動かす最先端頭脳都市」の不動産と投資チャンスを深く知ろう。 \n \n\nアメリカの首都・ワシントンDC（District of Columbia コロンビア特別区）は、東京23区の3分の1ほどの面積に60数万人が暮らす場所ですが、都市圏自体はDCを超えて、隣接するバージニア州とメリーランド州まで広がっています。そこには、BethesdaやArlingtonなど大小の都市が点在し、都市圏全体では600万人を超える全米有数の規模を誇ります。\n  \nワシントン都市圏は、政治都市から、民間主導のハイテク頭脳都市へと、大胆な変貌を遂げています。その背景にあるのが、全米トップレベルの頭脳の集積。驚くべきことに、修士号以上の学歴取得者が全住民の45％以上を占める地域が大きく広がっている…こんな都市は他にありません。 \n \n  \nワシントン都市圏は、不動産価格も非常に底堅く、上昇を続けています。それを支えるのが「富裕な住民層」。全米でもサンフランシスコ・シリコンバレーに次ぐ所得水準を誇っており、ニューヨークを上回ります。 \n \n \n新型コロナウィルス感染症で世界中が大変な折ですが、次の時代に向けた動きも「ワシントン」の大統領府周辺から出てくるはず・・・魅力あふれるワシントン不動産と投資機会を、この機会に学んでみよう。 \n  \n講演者：David Park氏\n不動産業界経験20年以上、ワシントン都市圏を中心に商業・住居物件の仲介・再生・マーケティングを幅広く扱うCenturion Groupを2017年に創業。かつては米軍に属してイラク、アフガニスタン、朝鮮半島の非武装地帯(DMZ)などの地域で長年の勤務経験があり、システム、オペレーション、国際的な交渉スキルを身につける。奥様は日本人で、本人も日本文化を熱愛。全米で一番「桜」や「花見」が盛んで、日本の息吹を感じるワシントンDCの文化と、不動産投資の魅力を日本の皆様に是非知っていただきたい。 \n  \n  \n ５月４日（月）１１時～　参加費無料 \n\n\n\n下記のフォームへ必要事項をご入力ください。\n折り返し自動返信でメールが届きます。\n\n※アジア太平洋大家の会無料メルマガをお送りします。
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